専門商社の年収について。高年収?低年収? 現役商社マンがリアルに解説

ビジネス

商社=高年収とイメージされている方も多いでしょう。

商社への就職活動中の学生の方、転職を検討されている方にとって、年収はとても気になるポイントですよね。

総合商社=高年収。みんな知っている!
専門商社=低年収?
高年収実際どうなの?

そんな疑問について現役商社マンが解説します。

総合商社の年収について

もはや説明不要ですが、総合商社(7大商社)であれば、

入社5年目で800~900万円
入社10年目で1,200~1,400万円
入社20年目の課長クラスで2,000万円超。。。

間違いなく日系企業では最高峰の年収です。

年収、安定性、ブランド力等を総合的に評価すると
最強サラリーマン=総合商社マンといって過言ではないでしょう。

しかし、総合商社への就職は狭き門。

私も新卒の頃、某社を最終面接一歩手前で落とされてしまい落ち込みました。

では総合商社に入社できなければ、高年収は難しいか?

結論:総合商社には敵わない。しかし専門商社でも高年収は狙える。

です。

それでは専門商社マンのリアルな年収について解説します。

これから、専門商社への就職を考えている学生や転職を考えている方の参考になれば幸いです。


■『商社』についての解説記事はこちら

専門商社の年収 現役商社マンがリアルに解説

実際に私の勤務先(専門商社)の情報として簡単に。

・東証一部上場 専門商社
・大企業に分類される企業(資本金3億以上、従業員300名以上。)
(※中小企業基本法第2条第1項の「中小企業」の反対会社が「大企業」。上記条件となり広い!)
・売上:1,000億以上~5,000億円未満
・職種:有形商材の営業職(BtoB)

この条件での年収テーブルを解説します。

1年目(平社員)

年収:488万円

基本給:23万円×12カ月=276万円

残業:6万円×12カ月=72万円

ボーナス:年間140万円

5年目:(平社員)

年収:684万円

基本給:32万円×12カ月=384万円

残業:9万円×12カ月=108万円

ボーナス:年間192万円

10年目:(主任)

年収:840万円

基本給:40万円×12カ月=480万円

残業:10万円×12カ月=120万円

ボーナス:年間240万円

15年目:(課長代理)

このあたりから年俸制になります。(管理職扱いで残業代が無くなる。)

年収:1,000~1,200万円

20年目:(課長)

年収1,200~1,400万円

25年目:(部長)

年収1,600万円くらい

専門商社はそこそこ高年収

残業、ボーナスや出世スピードで若干前後しますが、大体私が勤めている会社でこんな感じです。

総合商社には敵いませんが、そこそこ高年収かと思います。

【重要】会社選びで注意すべきポイント

『どの専門商社でもそこそこ高年収』という訳では無いので注意が必要です。

入社前に注意すべきポイントについて解説します。

これは専門商社に限らず、どの業界でも言える事です。

会社選びで注意べきポイント①

特に専門商社の場合、

「売上が大きい会社 ⇒ 高年収」「有名企業 ⇒ 高年収では無い、という点です。

私が勤めている会社より有名かつ大手企業でも、ビックリするくらい年収が低い事例をよく聞きます。

収入はとても大切な事ですので、入社前にしっかり調査しましょう。

当然、売上が大きく・利益を沢山出している会社が安定している事は間違いないのですが、

なるべく正確な年収を知る手法として、

『有価証券報告書』をチェックして下さい。

既に社会人の方はご存じかと思いますが、上場企業であれば、

・「従業員の状況」・・・従業員数、平均年齢、勤続年数、平均年間給与
・「賞与、賞与引当金」・・・全従業員のボーナスの合計

が決算ごとに報告されています。

平均年間給与は(総合職と一般職・事務職)等の全正社員の平均ですので、

平均年齢=平均年収ではありません。総合職平均年齢時にもっと貰えていると思ってOKかと思います。

総合職と一般職の比率がわかればより正確に予想できますね。(面接時に聞けたら質問すべきです。)

特に商社の場合、年収におけるボーナスの比率が高い企業が多数あります。

過去数年の賞与の推移はチェックすべきかと思います。

業績(売上高)に連動して、ここの金額変動が激しければ、

・「ボーナスでの社員への還元傾向が高い会社。」
・「会社の業績が悪ければ、年収が下がるリスクもある。」

等と想像する事はできます。(従業員数が大きく変動していない前提。)

会社選びで注意べきポイント②

入社を検討している社員の生の声・情報を入手する事です。

年収に限らず、社内雰囲気、ブラック度等を調査しましょう。

方法としては、

・OB面談

希望すれば、ほとんどの会社で可能です。断られたら少し怪しみましょう。

採用側(会社側)もあなたに来て欲しいと思ったら、快諾するはずです。

・ネットでの情報入手

『Openworks』https://www.vorkers.com/

ネットの口コミサイトの中では、かなり正確な情報が入手できます。

会社選びで注意べきポイント③

年収と+α 結構大事なコト

ずばり、福利厚生です。特に自分の収入と支出を補助してくれる内容。

出張手当

遠方への出張や海外出張の場合、3,000~5,000円/日支給する会社が多い。

非課税で支給され、そのまんま手取りとなる。

いわゆる年収にはカウントされないが、出張が多い商社マンにとっては大きい。

私の場合は、年間50万円前後は出張手当が付いています。

住宅手当、補助

商社に限らず、家賃は月収の大部分を占める為、支給の有無と支給される条件は要チェック。

ここの充実度はかなり重要です。

仮に家賃10万円の家に住むとして、

年収1,000万円(住宅手当無し) と 年収900万円(家賃補助7万円あり)

であれば、後者の方が圧倒的に生活は楽になります。

海外駐在員手当

年収が1.5~2倍になるチャンス。家は会社が準備してくれ、日本の住民税も免除。

現地通貨と日本円両方で給料が貰える。日本円を基本貯蓄にまわせば、ひと財産築ける。

苦労も多いが、本人が希望しチャンスがあるのであれば、チャレンジする価値あり。

駐在経験は自分自身の人材価値も上がる。

福利厚生に関しては、会社によって内容がかなり異なります。

まとめ

「住宅補助」「出張手当」「海外出張手当」の3つは入社前に最低限チェックしておきましょう。

収入・支出に直結する内容ですので、超重要です!

結論

①専門商社は会社選びをしっかり行えば、高年収を狙える。
②知名度、規模、売上高で年収は決まらない。客観的情報で判断。
(有価証券報告書、OB面談、Openwork)
③年収以外に「出張手当」「住宅手当、補助」「海外駐在員手当」をチェック。

です!

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